毎日のルーティンワーク、出社すれば同じ顔触れ。安定しているけれども、ワクワクやドキドキを感じない職場環境。
このまま年功序列制度に沿って、時間が経つのを待つべきなのか悩むことはないですか？厚生労働省の調査によると、令和元年の1ヶ月（720時間）あたりの総実労働時間は、144.5時間。
年々減りつつあるものの、それでも私たちは約20％の時間を仕事に費やしていることになります。限りある人生、もっとやりがいのある仕事に就きたいと思いませんか？
やりがいのある仕事はたくさんありますが、専門的な資格が必要なく、他業種から未経験で転職しやすいのが営業です。
そこで今回は、他業種から営業に転職する前準備や営業のやりがいについてご紹介します。
営業は「ノルマがある」・「ストレスが溜まりやすい」とマイナスイメージを持たれがちですが、悪いことばかりではありません。営業のやりがいについてもお話ししますので、ぜひ最後までご覧ください。
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一般的に未経験の他業種への転職は、就職活動が長引いたり、給料やポジションが下がったりするなど困難を極めます。
無事に入社できても、新しい業界知識や業務内容を身に付けなければならないことから、しばらくは心身ともに緊張状態が続くことが予想されます。
そのため、他業種への転職をするときにはある程度の覚悟が必要になるでしょう。
しかし他業種からの営業への転職は、未経験であったとしても内定が取りやすいです。なぜなら、企業にとって営業は売上を上げるために必要不可欠な職種であるから。
さらに離職率も高く、常に人手不足であることも要因の1つとされています。
また営業の業務は、企業によって次の3つが全く異なります。
・購入する顧客
・営業スタイル
経験者であっても転職後はまたイチからこれら3つの知識を学ばなければなりません。
つまり、経験者であっても未経験者であっても同じスタートから始まるので、入社直後から実績や知識が求められることはほとんどありません。
給料やポジションについても、はじめは前職よりも下がってしまうかもしれません。
しかし営業はインセンティブ（歩合）制を採用していることが多く、営業成績が上がれば前職よりも高い給料やポジションを得られる可能性が高くなります。
営業は他業種からの転職でも企業から歓迎されやすいことがわかりました。
とはいえ営業と聞くと【ノルマがきつそう】、【ストレスが溜まりやすそう】などマイナスイメージを持つ人が多いのではないでしょうか。
いずれも間違いではないのですが、営業には他業種にないやりがいがあります。
ここからは営業の仕事の3つのやりがいについてご紹介します。
法人であっても個人であっても顧客と直接関わることができるのが営業です。
営業は顧客との距離が近いため、ミスがあれば叱責されたり、理不尽なことを言われたりすることもあります。
しかし自社の商品やサービスを用いた提案で、顧客の悩みを解決できれば、直接感謝の言葉をもらうことも多い仕事です。
顧客の信頼を得るのは大変ですが、
あなたが担当でなくてはだめなのよ
と指名されるのも、営業のやりがいの1つです。
営業は、必ず毎月のノルマが数値化されます。
営業は、ノルマのプレッシャーがキツイと感じる人もいますが、自分の成績を可視化できるので、課題が発見しやすいとも言えます。
また成績が数値化されるので、評価の基準も明確です。
そのため未経験で営業に飛び込んだとしても、実績を上げれば昇格や昇進につながり、大きなやりがいを感じるでしょう。
企業の売上に大きく貢献する営業は、モチベーション維持と離職率を下げるためインセンティブ（歩合）制を採用しています。
先ほども説明しましたが、営業には毎月の売り上げ目標や数字といったノルマが設けられています。
インセンティブ制は、ノルマを達成したときに与えられる臨時ボーナスのことです。
自分自身の成績がそのまま給料に反映され、高収入が期待できるので大きなやりがいを感じます。
営業は他業種からの転職もしやすく、さらにやりがいのある仕事であることがわかりました。
それでも未経験の業種への転職はためらうものです。
ここからは他業種から営業への転職をする前に、身に付けておきたいスキルや準備を3ステップでご紹介します。
営業は人を相手にする仕事なので、コミュニケーション能力は必須です。
多くの人は営業に求められるコミュニケーションは、商品やサービスを売り込むための営業トークだと思いがちですが、それは間違い。
営業トークのみの一方通行なコミュニケーションでは、商品やサービスを売り続けるのは難しいでしょう。
顧客が抱えている悩みや要望に耳を傾け、どうすればサポートできるのかを提案する「相手の気持ちに沿ったコミュニケーション」が重要です。
このコミュニケーションは多くの人と関わることで身に付くため、1日・2日でできるものではありません。
営業への転職を考え始めたら、仕事に限らずプライベートでも人と関わる機会を意識的に増やし、人の話に耳を傾けるコミュニケーション能力を磨きましょう。
もし、どの業界に転職したいのか決めていないのであれば、まずは業界の情報収集をしましょう。
先ほども述べましたが、営業はどの企業にも必要不可欠な職種なので、さまざまな企業が求人を募集しています。
そのため、新卒のときには内定を取れなかった、業界に挑戦できるチャンスがあるのです。
また、業界によって顧客や営業スタイルが異なるので、事前に調べておけば入社後に
こんなはずではなかった…
といったようなミスマッチを防げます。
このことから営業への転職を成功させるためにも、企業への求人をチェックする前に幅広い業界の情報収集をしておくことをおすすめします。
営業へ転職するにあたり、おすすめの業界はこちらの記事に詳しく記載されていますので、ご覧ください。
一口に営業といっても、営業方法は大きく分けて4つの種類があります。
それぞれの営業方法には向き・不向きが少なからずあるので、自分はどれが合いそうか選択しておきましょう。
ここからは、それぞれの営業方法と向いている人の特徴をご紹介します。
新しい顧客を獲得するための営業方法です。企業が自社の売上を伸ばすには、新規顧客の獲得が欠かせないため、多くの企業が積極的に行っています。物怖じせず、人に好印象をもたれるような人に向いています。また新規の場合、誓約しなかったり、時間がかかったりすることが多いので、忍耐力の強さも必要です。
既存の顧客の悩みや要望に耳を傾け、問題解決のために自社の商品やサービスを提案する営業方法です。顧客の悩みや現状を聞き出す必要があるので、共感能力が高く聞き上手な人が向いています。
既に取引のある顧客を周って、商品やサービスを売る営業方法です。ルート営業の場合、外回りが多くなるので、外勤に抵抗がなく体力に自信のある人が向いています。深耕営業と同じく、新たなニーズのヒアリングや信頼を損なわないためのビジネスマナーが必要となります。
文字通り顧客先へ訪問する営業方法です。
アポイントメントを取ってからの営業と飛び込み営業の2つに分けられます。飛び込み営業の場合、伺っても門前払いされることも多いため、忍耐強く信頼関係の構築が得意な人に向いています。
また対人コミュニケーション能力やビジネスマナースキルが高い人が臨まれるでしょう。訪問営業は臨機応変な対応を求められたり、外回りがきつかったりする大変な仕事です。しかしその分、自分の営業スキルが試され、企業の売上にも大きく貢献するので、やりがいのある仕事でもあります。
実は営業は、女性におすすめの業種です。
なぜなら、営業に必要なスキルである共感力や問題解決能力、そして細やかな気配りは男性よりも女性の方が高いから。
とはいえ、営業に向いているからといって女性がどの業界でも活躍できるとは限りません。女性が営業に就く場合、男女に差のない業界で、ライフイベントの変化にも耐えうる企業を選ぶ必要があります。
そこでここからは、女性が他業種から営業へ転職するときの3つのポイントをご紹介します。
女性は男性よりも共感能力が高いので、顧客の悩みや要望を引き出しやすい傾向があります。
そのため深耕営業やルート営業では、その能力を活かし仕事で結果を出すことができるでしょう。
細やかな気配りも男性にはない女性ならではのスキルです。顧客の反応や心境に気を配り、細やかな対応ができるので、丁寧な印象を残すことができます。
また営業職の場合、一般的に男性が多いので、女性の営業職はお客様に覚えてもらやすいという利点もあります。
これらのスキルを活かすことで、女性でも男性に大差ない営業成績を残すことができます。
営業職女性が活躍できる業界は次の通りです。
・保険業界
・教育業界
・住宅業界
・人材業界
保険や教育、住宅など生活に直結するサービスや商品の購入の決定権は、家庭の中でも女性が決定権を持つことが多い傾向があります。
そのため営業職でも多くの女性が起用されています。
同じ悩みを抱える女性だからこそ、親身になって対応することができるので、男性よりも有利に立って営業することができるでしょう。
また人材業界は、女性に特化した業界ではありませんが、男女で差が出にくく、同じ土俵で営業することができます。
人材業界も女性ならではの共感能力や細やかな気配りを重宝しており、多くの女性が営業職で活躍しています。
女性は30代から40代にかけて、育児と仕事を両立しなければならない時期に突入します。多くの女性は、出産後も社会復帰を望む方が多いでしょう。
しかしながら、男性の多い営業職では女性のための福利厚生が整っていないこともあります。
そうなると育児と仕事の両立が難しくなり、社会復帰を断念せざるを得なくなるかもしれません。そうならないためにも、転職前に次の福利厚生をチェックしましょう。
